国内ETFのおすすめネット証券ランキング【2026年】手数料・取扱・ツールで5社比較

国内ETFの取引で、使いやすいツールと自動積立を両立している。売買手数料は「ゼロコース」を選べば0円だ。

強みはPC向け取引ツール「マーケットスピードII」の操作性にある。国内ETFはリアルタイムの板取引になるため、板の状況を直感的に把握できるツールは大きな武器になる。さらに「かぶツミ®」（1,000円〜）で国内ETFの自動積立に対応し、2026年3月26日からは少額の「かぶピタッ®」が主要ネット証券で初めてETFに対応した（100円・1円単位で購入可能）。投資信託のように手間をかけず資産形成を進めたい層に向く。貸株サービスも国内ETFに対応し、長期保有の恩恵を受けやすい。

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業界トップクラスの総合力を持つ。「ゼロ革命」により、現物・信用ともに国内上場ETFの売買手数料が0円だ。この無料化には各種交付書面を電子交付に設定する条件があるため、事前の設定確認がいる（電話注文や対面コース等は対象外）。

東証上場ETFの取扱本数も幅広く、単元未満株（S株）の環境も整っているため、複数銘柄を組み合わせて運用したい場合に向く。なお国内株式の積立サービス（日株積立）はあるが、国内ETFの定期買付は対象が限られる点に留意したい。

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高機能ツールとグループ連携に強みがある。2026年5月18日約定分から、SOR注文を選択した国内現物株式・国内信用取引の手数料が0円になり、単元未満株「プチ株®」も無料化された。

かつての国内ETF約100銘柄の売買手数料無料プログラム「フリーETF」は2026年5月15日で終了した。これはSOR注文を選べば国内株式全体の手数料が原則無料になる体系へ移ったためで、個別ETF専用の無料プログラムが役目を終えた形だ。取引ツール「kabuステーション」は板取引に強く、価格変動を捉えた取引に向く。Pontaポイントを貯めている層にも向く。社名は2025年2月1日付で旧auカブコム証券から改称している。

ETFを含む国内株式の1日の約定代金合計が50万円までなら、売買手数料が0円だ。50万円を超えると段階的な定額制になるため、少額からETF投資を始めたい場合に向く。

創業以来の強みであるサポート品質の高さも特徴だ。電話やチャットの窓口が充実しており、操作に不安のある初心者でも使いやすい。MATSUI Bankとの連携で資金移動の手間も省ける。貸株サービスも国内ETFに対応する。

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米国ETFや投資信託のクレカ積立に強みを持つ。国内ETFは課税口座での売買手数料が有料（取引毎手数料 最大1,013円〜、または一日定額手数料）だ。ETFやREIT等の信用取引手数料は0円だが、これは他社も同様で、現物の国内ETFをメインに取引するとコスト面の負担が残る。

一方、NISA口座では国内ETFの売買手数料は無料になる。米国ETFの取扱いが豊富なため、国内ETF専用のメイン口座というより、米国投資と組み合わせるサブ口座としての活用が現実的だ。

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