💰 ネット証券・NISA

ネット証券の手数料を徹底比較|主要7社の手数料ランキング【2026年最新】

更新日:

SBI証券と楽天証券が国内株の売買手数料を完全無料化し、「手数料0円」は当たり前の時代に。3位以下の証券会社はどこで差をつけているのか、主要7社を比較する。

ネット証券 手数料比較【主要7社ランキング】

順位 証券会社 ★一言キャッチ 現物手数料(10万円) 現物手数料(50万円)
1位 SBI証券 国内株・米国株ともに手数料0円の最強コスパ 0円 0円
2位 楽天証券 楽天ポイント還元で実質コスト最安級 0円 0円
3位 松井証券 1日50万円まで無料+充実サポート 0円 0円
4位 GMOクリック証券 FXとの併用で効率的な資産運用 0円 0円
5位 マネックス証券 米国株4,500銘柄超+時間外取引対応 99円 275円
6位 三菱UFJ eスマート証券 au経済圏+Pontaポイント還元 99円 275円
7位 DMM株 25歳以下実質無料・米国株手数料0円 88円 275円
順位 証券会社 1日定額(100万円まで) 米国株買付手数料 こんな人向け
1位 SBI証券 0円 0円※1 初心者から上級者まで全タイプ
2位 楽天証券 0円 約定代金の0.495% 楽天経済圏ユーザー
3位 松井証券 0円(1日50万円まで) 約定代金の0.495% 少額投資・デイトレーダー
4位 GMOクリック証券 0円 ―(CFDのみ) FX併用・中短期トレーダー
5位 マネックス証券 550円 約定代金の0.495% 米国株メインの投資家
6位 三菱UFJ eスマート証券 0円(100万円まで) 約定代金の0.495% au/Pontaユーザー
7位 DMM株 1日定額なし 0円 若年層で米国株の売買回数が多い人

※以下の比較表は現物・信用・米国株の手数料を一覧にしたもの。「手数料0円でも見落としやすいコスト」や「投資スタイル別のおすすめ」は比較表の後で詳しく解説する。
※数値は2026年4月時点の各社公式サイトに基づく。税込表記。
※1 SBI証券の米国株0円は「ゼロ革命」対象者かつインターネットコースの場合。
※SBI証券の「0円」適用には、取引報告書などの各種交付書面を「電子交付」に設定する必要がある。
※楽天証券の「0円」適用には、手数料コースを「ゼロコース」に変更し、SOR注文への同意が必要。
※松井証券は1日定額制のみ(1約定制の取り扱いなし)。1日の約定合計50万円以下で無料、50万円超は段階的に加算。25歳以下は無条件で無料。
※GMOクリック証券は電話注文を除き無条件で無料。
※DMM株は25歳以下の現物取引手数料が全額キャッシュバック(実質無料)。
※米国株の買付手数料は上限22米ドル(SBI・楽天・マネックス・松井)。
※三菱UFJ eスマート証券(旧auカブコム証券)は2026年2月に名称変更。

迷ったらこの1社 — SBI証券

手数料で証券会社を選ぶなら、SBI証券が現時点で最も合理的な選択肢だ。

国内株式の現物・信用取引が完全無料(ゼロ革命対象者)
米国株の買付手数料も0円(同条件)
住信SBIネット銀行経由で米ドルの為替手数料が0銭(リアルタイム為替取引)
三井住友カード積立で最大5.0%のVポイント還元

国内株だけでなく、米国株・投資信託・IPOまで1つの口座でカバーでき、しかもそのすべてが最安水準のコストで利用できる。口座開設数は1,200万超。

⚠ S株(単元未満株)は手数料0円だが、約定タイミングが1日3回(前場始値・後場始値・後場引け)に限定される点は押さえておきたい。リアルタイムの成行注文はできない。

ヒナコ

ヒナコ

SBI証券と楽天証券はどちらも手数料0円ですよね? 正直、どっちを選んでも同じに見えてしまうのですが…。

トシ

トシ

国内株の手数料だけで比べるなら差はほぼゼロだ。差がつくのは「米国株の手数料」と「ポイント還元の使い勝手」の2点。SBI証券は米国株の買付手数料も0円にできるが、楽天証券は0.495%かかる。一方、楽天経済圏で普段から楽天ポイントを大量に使う人にとっては、楽天証券のポイント投資の利便性が上回る場面もある。

ヒナコ

ヒナコ

なるほど、米国株をやるかどうかがポイントなんですね。あと「手数料0円」なのにコストが発生するケースがあると聞いたのですが、本当ですか?

トシ

トシ

その通り。手数料0円でも「隠れコスト」は発生する。信用取引の金利、米国株の為替手数料、投資信託の信託報酬——この3つは手数料とは別に自動的に差し引かれるコストだ。次のセクションで詳しく解説する。

手数料0円でも発生するコスト|見落としやすい3つの費用

手数料0円でも発生する3つのコスト 売買手数料 0円 ① 信用取引の金利 年2.8%程度(SBI) ② 為替手数料 0〜25銭/ドル ③ 信託報酬 年0.077%〜(eMAXIS Slim) ※売買手数料が無料でも、上記3つのコストは自動的に発生する
※売買手数料0円でも「隠れコスト」は別途発生する

① 信用取引の金利・貸株料

信用取引では売買手数料とは別に、保有期間に応じた金利(買建の場合)や貸株料(売建の場合)が発生する。SBI証券の制度信用買方金利は年2.80%。100万円を1か月保有すると約2,300円のコストになる。デイトレードなら1日分で済むが、ポジションを持ち越すほど金利負担は増えていく。

② 米国株の為替手数料

米国株を円で買う場合、円→ドルへの両替時に為替スプレッド(手数料)が発生する。SBI証券は住信SBIネット銀行のリアルタイム為替取引を使えば0銭にできるが、楽天証券は1ドルあたり25銭かかる。1万ドル(約155万円)の取引で2,500円の差が生まれる計算だ。

③ 投資信託の信託報酬

投資信託を保有している限り、毎日自動的に差し引かれるランニングコスト。人気のeMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)は年0.05775%と業界最安水準だが、同じ指数に連動するファンドでも年0.5%を超えるものもある。信託報酬の低い商品を選ぶことは、地味だが効くコスト削減だ。

投資スタイル別|おすすめ証券会社の選び方

あなたはどのタイプ? 投資は初めて? → Yes SBI証券 全コスト最安+NISA対応 毎日売買する? → Yes 松井証券 25歳以下完全無料+ツール◎ 米国株に興味がある? → Yes SBI or マネックス 銘柄数+時間外取引 ※迷ったら楽天証券かSBI証券が最も汎用性が高い
※投資スタイルに合わせて証券会社を選ぶ

① 初心者・少額投資タイプ → SBI証券

投資が初めてなら、手数料が全方位で最安のSBI証券が最も失敗しにくい。NISAの成長投資枠・つみたて投資枠ともに対応しており、S株(単元未満株)なら1株数百円から投資できる。三井住友カード積立でポイントも貯まるため、着実にリターンを底上げするコツだ。

② デイトレード・短期売買タイプ → 松井証券

松井証券は25歳以下なら全取引完全無料。それ以外でも1日50万円まで手数料0円の定額制が短期売買と相性が良い。「マーケットラボ」は銘柄スクリーニング機能が充実しており、デイトレーダーに根強い人気がある。

③ 米国株・グローバル投資タイプ → SBI証券 or マネックス証券

米国株の買付手数料0円はSBI証券の独壇場。一方、マネックス証券は米国株4,500銘柄超に加え、プレマーケット(日本時間22:00〜)とアフターマーケット(〜翌10:00)の時間外取引に対応。決算発表後の急騰・急落に即座に対応したい投資家には大きな武器になる。

手数料以外で差がつく5つの比較ポイント

手数料以外で差がつく5つのポイント ポイント還元 カード積立で 最大5% 取引ツール スマホアプリ の完成度 IPO実績 取扱銘柄数 と当選確率 米国株銘柄数 個別株+ETF の選択肢 開設スピード 最短即日〜 翌営業日 SBI証券 楽天証券 SBI証券 マネックス SBI証券 ※手数料が同水準の場合、上記5ポイントが証券会社選びの決め手になる ※SBI証券のIPO取扱実績:2025年62銘柄(業界No.1)
※手数料が横並びになった今、差がつくのはこの5つ

ポイント還元:SBI証券は三井住友カードで月10万円まで積立可能(還元率0.5〜5.0%)。楽天証券は楽天カードで同じく月10万円(0.5〜1.0%)。
取引ツール:楽天証券の「iSPEED」はスマホアプリの完成度が高く、初心者からの評価が高い。松井証券の「マーケットラボ」はスクリーニング機能が充実。
IPO実績:SBI証券は2025年に62銘柄を取り扱い、業界No.1。さらに落選時にポイントが貯まる「IPOチャレンジポイント」制度がある。
米国株銘柄数:マネックス証券が4,500銘柄超で最多級。SBI証券も4,000銘柄超で充実。時間外取引はマネックスのみ対応。
開設スピード:SBI証券はeKYC対応で最短翌営業日。楽天証券も同水準。松井証券は最短即日も可能。

プロの視点|元金融コンサルタントが語る証券会社選び

手数料が0円になった今、証券会社選びの本質は「手数料の安さ」ではなく「コスト構造の理解」に移っている。売買手数料は目に見えるが、為替スプレッド・信用金利・信託報酬は見えにくい。この「見えないコスト」を含めたトータルコストで判断できるかどうかが、長期のリターンを左右する。

もう一つ重要なのは「拡張性」だ。初心者のうちは投資信託の積立だけかもしれないが、1年後には個別株、2年後には米国株、5年後にはIPOやiDeCoに興味が出るかもしれない。その時に口座を移管するコスト(時間・手間・移管手数料)は馬鹿にならない。最初から全方位に対応できる口座を選んでおくことが、結果的に最もコストの低い選択になる。

ヒナコ

ヒナコ

結局、手数料以外の部分も含めてトータルで判断するのが大事なんですね。でも、証券口座って1つに絞らないといけないのでしょうか?

トシ

トシ

1つに絞る必要はまったくない。証券口座は銀行口座と同じで複数持てる。開設費・維持費は各社とも無料だから、メイン口座をSBI証券にしつつ、IPO用にマネックス証券、楽天ポイント消化用に楽天証券——といった使い分けが合理的だ。

ヒナコ

ヒナコ

それなら安心です! 最後に、これから投資を始める人が最初にやるべきことを教えてください。

トシ

トシ

まずSBI証券で口座を開設し、NISAのつみたて投資枠でインデックスファンドの積立を始めること。月1万円からでいい。手数料0円・ポイント還元あり・信託報酬最安水準のファンドが揃っている。「完璧な証券会社を探す」よりも「1日でも早く市場に参加する」ほうが、長期リターンへの影響は圧倒的に大きい。

よくある質問

Q. ネット証券の手数料が無料なのはなぜ?

SBI証券や楽天証券が売買手数料を無料にできる理由は、信用取引の金利収入・投資信託の信託報酬からの還元・為替取引のスプレッド収入など、手数料以外の収益源が確立されているためだ。手数料0円で顧客を集め、他のサービスで収益化するビジネスモデルに移行している。

Q. SBI証券と楽天証券、どちらを選ぶべき?

国内株の手数料はどちらも0円で差がない。差がつくのは「米国株手数料」(SBI証券は0円、楽天は0.495%)と「ポイント経済圏」(SBIはVポイント、楽天は楽天ポイント)の2点だ。米国株をやるならSBI証券、楽天サービスを多用するなら楽天証券が合理的な選択となる。

Q. 手数料0円にするための条件は?

SBI証券は「ゼロ革命」対象者(インターネットコースでWeb申込)であれば自動的に適用される。楽天証券は「ゼロコース」を選択し、SOR/Rクロスを利用する必要がある。松井証券は1日の約定合計が50万円以下であれば条件なしで無料。各社とも口座開設時に設定すれば手間は最小限だ。

Q. 信用取引の手数料も無料?

SBI証券と楽天証券は信用取引の売買手数料も0円(ゼロ革命/ゼロコース適用時)。ただし、信用取引には別途「金利」(買建)や「貸株料」(売建)が発生する。これは手数料とは異なるコストであり、ポジションの保有期間に応じて日々加算される点に注意が必要だ。

Q. 証券口座は複数開設してもいい?

問題ない。証券口座は法律上いくつでも開設可能で、開設費・維持費はどの証券会社も無料だ。ただしNISA口座だけは1人1口座のため、NISA用のメイン口座は慎重に選ぶ必要がある。NISA口座は年に1回だけ金融機関の変更が可能だ。

結論

2026年現在、ネット証券の手数料競争は「0円」が標準になった。差がつくのは「手数料以外の隠れコスト」と「サービスの拡張性」だ。

国内株・米国株・投資信託の手数料が全方位で最安 → SBI証券
楽天経済圏でポイントを最大活用 → 楽天証券
1日50万円以下の少額取引 → 松井証券
米国株の銘柄数・時間外取引 → マネックス証券

どれか1社に迷うなら、SBI証券が最も汎用性が高い。口座開設は無料。まずは口座を作り、NISAのつみたて投資枠から始めるのが最も堅実な第一歩だ。

出典・参考情報

※本記事の手数料データは各社公式サイトの掲載値に基づく。最新の手数料体系は各証券会社の公式サイトで確認すること。投資には元本割れのリスクがある。

あわせて読みたい